この記事に含まれる調査結果の扱いについて
この記事内の調査結果と図版（グラフ）は、『インターネット白書2007』に掲載されているものです。出典を明記していただけば、プレゼン資料やブログなどでお使いいただいてかません。ブログなどで使用の際は、このページへリンクやトラックバックをしていただけると幸いです。ブロガーの皆さまによる感想、独自の視点による分析・考察など大歓迎です。

出典の表記例：

出典『インターネット白書2007』（株式会社インプレスR&D発行）

なお、出版物に掲載する場合は、編集部（im-info@impress.co.jp）までお知らせください。

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「第1部 日本のインターネット普及動向」調査方法

• 調査設計・分析主体　株式会社インプレスR&D　インターネットメディア総合研究所
• 調査対象　一般世帯、3歳以上の個人
• 抽出方法　全国201都市を無作為抽出、地域別、性別、年代別の割付回収
• 調査方法　電話調査（RDD:ランダム・デジット・ダイヤリング）
• 調査期間　2007年3月
• 有効回答数　6,000人、5,874世帯

2006年までの調査からの変更点

• 調査対象都市を町村部まで拡大
  • インターネットが成熟期に入り、普及状況や利用人口の拡大のみを把握する段階ではない
  • 今後は、接続の質やインターネットの利用内容、インターネット技術を使ったアクティビティ、どこにいても繋がるといったコネクティビティに着目していく必要がある

  上記の実情を踏まえて以下のように調査対象を拡大

  • 2006年：人口50万人以上の都市を中心に26都市
  • 2007年：町村部を含めた201都市
• 調査サンプル数の変更
  • 2006年：41,025世帯（誤差率　+/-0.5％※）
  • 2007年：6,000人、5,874世帯（誤差率　+/-1.5％※）

  →調査コストを調査対象都市の拡大に振り分け
  ※信頼度95％（100回中95回はこの範囲に入る）、全国での構成比が50％の場合

• 固定電話を保有していない世帯のインターネット利用人口も別途調査を組み合わせて推計
  • 単身世帯や世帯主が若年層の世帯を中心に、固定電話を保有していない世帯の増加
  • インターネットを含めた全ての通信を携帯電話のみで行うユーザーの増加

  上記を考慮して以下のような調査手法を採用

  • 電話調査に加え、PCによるインターネットリサーチ、携帯電話によるインターネットリサーチを実施
  • インターネット利用者の固定電話保有率を調査し、電話調査の結果を補正

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「第2部　個人利用動向」調査方法

• 調査設計・分析主体　株式会社インプレスR&D　インターネットメディア総合研究所
• 調査方法　インタラクティブウェブ調査（ネットリサーチ）
• 調査対象　自宅からインターネットを行っている13歳以上の個人
• 対象地域　全国
• サンプリング　NTTレゾナント株式会社gooリサーチの保有するアンケートパネルからの条件抽出によるメール配信、アンケーサイトへの誘導
• 有効サンプル数　有効回答数5,728サンプルから世帯普及率調査で把握した、性別、年齢階層別、自宅PCからの1週間あたりのインターネット利用時間別の構成比に可能な限り整合するように2,000サンプルを抽出
• 調査期間　2007年4月18日（水）～27日（金）

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「第3部　企業利用動向」調査方法

• 調査設計・分析主体　株式会社インプレスR&D　インターネットメディア総合研究所
• 調査方法　インタラクティブウェブ調査（ネットリサーチ）
• 調査対象
  1. ネットワーク、情報インフラに関する調査
     企業におけるネットワークやそれに付随するソフトウェア、サービスの導入、管理、運用担当者
  2. ウェブサイトに関する調査
     企業におけるウェブサイトの企画・運用・管理、およびオンラインマーケティング担当者
• 対象地域　全国
• サンプリング　NTTレゾナント株式会社のgooリサーチの保有するアンケートパネルからの条件抽出によるメール配信、誘導
• 最終有効回答数
  1. ネットワーク、情報インフラに関する調査
     有効回答数3,020サンプルからインターネットを利用している企業の業種別・雇用者規模別構成比（推計値）に可能な限り整合するように1,500サンプルを抽出
  2. ウェブサイトに関する調査
     有効回答数2,154サンプルからウェブサイトを開設している企業の業種別・雇用者規模別構成比（推計値）に可能な限り整合するように1,000サンプルを抽出
• 調査期間
  1. ネットワーク、情報インフラに関する調査
     2007年4月18日（水）～27日（金）
  2. ウェブサイトに関する調査
     2007年4月18日（水）～5月2日（水）

ここで紹介した調査内容は、『インターネット白書2007』に掲載されています。さらに詳細な調査項目と集計データは、インターネットメディア総合研究所が発行する各種調査報告書に掲載されています。

• インターネット白書2007
• インターネット利用動向調査報告書〈個人編〉2007
• インターネット利用動向調査報告書〈企業編〉2007
• インターネット利用動向調査報告書〈ウェブ担当者編〉2007