2011年5月にiPad2が発売されたことやAndroidを搭載した端末が多数登場したことにより、消費者と企業両方の需要が増したことで、タブレット端末の市場が急成長している。MCPCとインプレスR&Dの共同調査に基づき、MCPC スマートフォン推進委員会が行った推計によると、タブレット端末は2011年度時点で260万契約、2016年度には1510万契約に達するとされている。

今回は、実際にタブレット端末を利用している個人ユーザーと法人のIT担当者を対象としてタブレット端末の利用実態を調査した結果をお伝えしたい。

タブレット端末の個人所有率は半年で2倍以上に

タブレット端末の所有率は6.8％となり、半年前の3.0％から大幅な上昇となっている。これは2011年5月に発売されたiPad2にはじまり、Androidを搭載した機種も多く登場したことや、ノートPCなど他デバイスと比較しても性能に遜色がなく、また、価格が5万円前後と安価なものが多いことも、市場を拡大している要因だと考えられる。

有料コンテンツやアプリ利用率は31.8％でスマートフォンユーザーの22.4％より高い

都度課金、月額課金問わずに、有料コンテンツやアプリを利用している比率は、タブレット端末利用者の31.8％という結果になった。これはスマートフォンユーザーの有料コンテンツ利用率である22.4％を10ポイント近く上回る結果となっている。また、ダウンロードしたことのある有料アプリのジャンルは、「ゲーム」が46.2％で最も高く、「電子書籍」が39.7％、「仕事効率化」が24.4％で続きます。特にスマートフォンユーザーの結果と比較すると、「電子書籍」の比率が大きく異なっており、スマートフォンユーザーの倍近い比率となっている。これは、タブレット端末の特徴の一つである画面の大きさが要因だと考えられる

企業におけるタブレット端末の導入率は6.6％から9.5％へと上昇

タブレットを導入している企業は、昨年の6.6％から9.5％に上昇しており、「トライアルで導入している」の8.0％も合わせると、17.5％まで上昇している。現在、タブレット端末の可能性を広げるソリューションも続々と市場に登場しており、これらのソリューションと組み合わせて、自社のビジネスにタブレット端末を取り入れていく企業がさらに増えていくと考えられる。

タブレット端末の導入効果は「情報の共有、それによる職場の活性化等」41.8％

タブレット端末でのモバイルソリューションの導入効果では、「情報の共有、それによる職場の活性化等」が41.8％で最も高く、「業務プロセスの改善、効率化」が26.1％、「意志決定の迅速化」が23.7％と続いている。これは企業がタブレット端末の容易な操作性、軽量、速い始動、選択の素早さ、直感性という特徴を評価していると考えられる。
 （『タブレット端末利用動向調査報告書2012』より）

『タブレット端末利用動向調査報告書2012』
MCPC スマートフォン推進委員会［監修］
インターネットメディア総合研究所［編］
http://r.impressrd.jp/iil/tablet2012/