“Google+Amazon=Googlezon”の出現を予言するムービー「EPIC 2014」を読み解く

EPIC 2014のストーリー解説

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解説●バーナーズ-リー氏の著書『Webの創成』によると、同氏が考えていたWebの構想として、
(1)閲覧するだけではなく創造することのできる協同作業のための情報空間
(2)マシンがデータを分析する「セマンティックWeb」
という2つが当初から含まれていた。現在、ブログの普及によりWebの閲覧だけではなく書き込みも簡単にでき、RSSやAtomによりセマンティックWebの実用化が進んでおり、同氏の構想の実現に大きく近づいている。
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ソーシャルテキストのロス・メイフィールドCEOによると、グーグルはもともとウェブページへの注釈に対するランキングの仕組みを開発しようとしていたという。ラリー・ペイジは、グーグルの代表的な検索技術である「ページランク」は、もともと特定のウェブページに対しての批評やコメントが書かれている“注釈つき”ページに対して、どのページが信頼性のある注釈やコメントを書いているかを見極めるために考えたものだったが、この技術を検索結果に使うほうがいいことに気づいた。ページに張られたリンク数、また張ったページのリンク数をベースにした価値を測定してランキングをつけるページランク技術とテキストマッチ技術を組み合わせて、現在のグーグルが誕生した。
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ブロガーの買収により、グーグルはAdSenseを掲載する巨大なスペースを確保した。日本でも2003年12月にココログがサービス開始、ブログの普及が本格的に始まることになる。「リーズン」誌の2004年6月号は、購読者の4万人の各人にパーソナライズしたもので、「○○さん、彼らはあなたがどこにいるか知っていますよ!」というコピーとともに購読者の住宅の衛星写真が表紙に飾られた。特集記事には、各人の住居エリアの平均年収、平均年齢、学歴などのデータも掲載されている。公のセンサスデータに含まれているデータを利用し、データベースと連動したレーザープリンターを使うことで、予算は通常より5000ドルしか多くかからなかった。
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グーグルは、検索エンジンからグーグルニュース、ブロガー、そしてGmailの提供と、よりポータル的な色合いを強めてきた。
Gmailは検索技術をベースにしており、大量のデータを保存できること、メールの中身を解析して内容に合わせた広告を配信することから、市民団体がEU各国やカナダの当局に対してプライバシー問題の調査を要請するまでに発展した。
ここから未来
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ここからフィクションになるのだが、今年に入り、実際にグーグルとヤフーがTiVoとの完全な買収を含めた提携交渉を進めているというニュースが流れた。TiVoがグーグルかヤフーと提携して、ユーザーがウェブ上で検索したビデオをTVで視聴できるサービスを開始するというものだ。グーグルは今年1月24日、TV番組検索サービス「グーグル・ビデオ」のベータ版を発表、映像検索にも力を入れ始めた。
お気に入りのサイトや映像、写真を格納するための「グーグル・グリッド」の登場は近いかも?
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自分の友人の目を通してフィルタリングした情報だけを検索対象にするなど、人間関係の仕組みを取り入れて検索結果のパーソナライズの動きが進んでいる。たとえばヤフーは今年6月28日、ソーシャルブックマーク(SBM)やSNSの仕組みを取り入れた検索システム「My Web 2.0」(myweb2.search.yahoo.com)のベータ版を公開した。ユーザーは検索履歴やブックマークを保存でき、SNSの「Yahoo!360」やメッセンジャーに登録した友人のブックマークも参照できるため、欲しい情報を得るための時間を短縮することができる。このような「ソーシャル検索エンジン」は、検索エンジンのデフォルト技術の1つとなっていくだろう。
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このようなパーソナライズド・サービスは、「My Yahoo」のように以前から存在していたが、今年に入り、多くの企業がこの分野に真剣に取り組むようになっている。英ロイターは3月、個人向けに「パーソナライズド・ニュース・サービス」を配信する意向を示し、NTTレゾナントの「goo」も同月、ニュースコーナー「gooニュース」で、ユーザーが過去に閲覧したニュースの内容に応じて、関心があると思われるニュースを自動的に選択し、見出しを表示するパーソナライズド・サービスを開始した。また、グーグルも5月、Gmailやグーグル・ニュース、天気、株式などの情報をGoogleの検索ホームページに表示できるサービスを開始している。
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すでに「グーグル・ニュース」では、独自の自然言語処理技術でニュースを要約し、分類アルゴリズムを使って関連記事をまとめて表示している。また、コロンビア大学の研究者が開発した「ニューズブラスター」は、グーグルと同様にいくつものニュースソースから同一の話題を探し出すが、グーグルが1つの記事を要約するのとは異なり、複数記事から重複部分を編集して1つのサマリーを作成する。
前述したパーソナライズド・サービスや、SBMやSNSの仕組みを取り入れた検索システムを組み合わせることで、各ユーザーの嗜好に沿った記事を提供することはそこまで遠い未来の話ではないかもしれない。
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日本では、昨年9月にグーグル・ニュースの日本語サービスが始まったときに、直リンクが著作権侵害に当たるか大きく注目された。その半年前、読売新聞社が原告となった直リンクに関する裁判で、見出しは著作物ではないと判断されたものの、フランスの通信社AFPが著作権侵害でグーグルを提訴するなど、いくつもの摩擦を生んでいる。とくに現在、同社はウェブ検索だけではなく、書籍や学術文献、TV番組にも検索対象を広げつつあり、コンテンツ企業との摩擦は大きくなりつつある。数百万冊の書物をスキャンしてウェブ検索を可能にする「グーグル・プリント」プロジェクトでは、作家の非営利団体「オーサーズ・ギルド」から著作権の侵害として今年9月20日に提訴されており、グーグルも最近になってワシントンの政治家へのロビー活動を始めるなど対策を採り始めている。
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EPICは、ニール・スティーブンスンのサイバーパンク小説「スノウ・クラッシュ」の世界を彷彿とさせるが、ブログのトラックバックやSNS、SBM、Flickrによるマイクロコンテンツの収集、再利用はすでに始まっている。市民記者や個人ブロガーが対価を得る仕組みに関しても、数年前から人気を呼んでいるアフィリエイトや、グーグルのAdSenseやカヌードルの「BrightAds」のように、サイトやブログのコンテンツに関連した広告を掲載するコンテンツターゲット型広告が急速に成長を遂げている。さらに、最近ではRSSに広告を配信するサービスも登場しており、個人が「巨額の広告収入のごく一部を得る」仕組みが次第に整えられつつある。
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「ライブドア騒動」の際に、堀江貴文社長は既存メディアの情報も取り込みつつ、市民記者の規模を拡大し、ニュースサイトを充実させていくと語っていた。人気で記事の掲載を決定する完全な市場原理のニュースサイトを目指すとしている。ニッポン放送の買収が成立していたら、EPIC的なメディア確立への一歩を踏み出していたかもしれない。NHK放送文化研究所の調査によると、ネットへの接触頻度は若年層を中心に過去5年でほぼ倍増している一方で、新聞は年々下がっている。興味深いのが、若年層の接触頻度は85年の86%から2005年の55%へと著しく下がったのに比べ、60歳以上は逆に上がっている点だ。紙媒体がエリート層と高齢者向けになりつつあることを感じさせる。

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