大規模災害とインターネット―阪神大震災にインターネットはどう対応したのか

※この記事は『インターネットマガジン1995年4月号』に掲載されたものです。

1995年1月17日午前5時46分、淡路島の地下20kmの活断層を震源とする震度7(マグニチュード7.2)の地震が発生。神戸市を中心とする兵庫県南部から大阪西部にかけて甚大な被害をもたらした。神戸市といえば、全国の自治体に先駆けてインターネット上で行政・教育情報の発信を始め、マルチメディア文化都市構想を打ち出した土地柄。戦後最悪という今回の災害の中で、現地、そして日本のインターネット網はどのような対応を見せただろうか。

 「インターネットマガジン」では今月から2回にわたり、インターネットを通じて見た、阪神大震災に直面した人々の活動を報告し、インターネットが緊急時の情報発信、連絡網の確保、そして今後の被災地の復興のためにどんな役割を果たすことができるのか、そして今後、何をすべきなのかを考えていくことにする。

阪神大震災では、水道、電気、ガスなどのライフラインへの被害に加え、電話回線も大きな被害を受けた。被災地と外部との電話連絡は地震直後から輻輳し、つながりにくい状態に陥った。また、被災地への通話の輻輳の影響で、隣接する大阪(06)地域内部相互の通話もつながりにくくなった。

調査によると、交換機への電力供給が途絶えたため、一時285,000台の電話が使用不能になったが、翌日、移動電源車が配置されて、かなり復旧したという。しかし、その時点でも、家屋の全半壊や焼失によって復旧できないものもあり、不通は約76,000回線と見積もられた。1月29日の段階では、復旧作業で約70,000回線が回復したが、神戸市、芦屋市、西宮市などには今後の復興計画を待って復旧しなければならないところもかなり存在する。

今回の災害でも、情報源として最も頼りにされたのは新聞や、テレビ・ラジオなどの電波メディアによる報道だった。しかし、電話回線を使う各パソコン通信ネットワークの対応も早かった。業界大手のニフティサーブやPC-VANでは「地震情報」コーナーを無料で臨時開設し、その週のうちに数千件もの安否情報が飛び交った。電話のつながりにくい地域でもアクセスポイントを変えることで情報を引き出せるパソコン通信のメリットが活かされた形だ。

インターネット関連では、三宮にあったWINC(関西ネットワーク相互接続協会)神戸NOCが被災し、そこにつながっていたサイトからの接続に影響が出た。ただし、UUCP接続については機器の損傷が激しいサイトを除き、WINCの大阪NOCで代替のUUCPを行うことになり、25日までにはほとんどの回線が復旧した。この場合に必要な作業は、経路設定の変更だけだった。

「電話で連絡できるところには、UUCPの電話番号を大阪NOCの方に変えてもらいました。また、連絡がついた所はネームサーバーとMXの設定を変更することでメールなどの配送経路を変えています」(WINC・中野秀男氏)

この後、関係者の努力で神戸NOCが復旧に向かっているという情報が入っている。

[次のページ]
インターネットの復旧と情報発信―2つのケースから